女性が不動産投資する6つのメリットと注意点を解説！年収目安も紹介
老後2,000万円問題が取り沙汰されているように、老後不自由なく暮らすための資金を確保するのは、そう簡単なことではありません。とくに女性は「妊娠や出産などのライフイベントが多く収入が安定しない」「順調に働けたとしても男性ほど年収が上がらない」といった傾向があります。
そこで、女性が本業以外に、資産を形成する手段のひとつとしておすすめなのが不動産投資です。本記事では、女性でも不動産投資できる年収やおすすめの理由、メリットを解説します。老後の資金に不安のある方はぜひ参考にしてください。
不動産投資で資産を増やせるしくみ
不動産投資のメインの収入源は家賃収入です。取得した不動産を賃貸し、入居者から毎月家賃を徴収します。しかし、家賃の満額が収入になるわけではありません。修繕積立金や修理代などの経費や税金の支払い、融資を受けている際はローンの返済も生じるため、家賃収入との差額分が収入となり、手元に残ります。
さらに、将来、投資不動産を売却するときには、まとまった資金を取得可能です。購入時よりも高額で売却できるのがベストですが、多少値下がりしてもこれまでの家賃収入と合わせてプラスになれば損はしません。不動産投資は、家賃収入と売却益により安定して資産を増やせます。
女性でもできる！不動産投資をはじめる年収の目安
不動産投資に性別は関係ありません。重要なのは経済力です。とはいえ、不動産投資は融資を受けられるため、意外に少ない自己資金で始められます。
不動産投資をはじめられる年収の目安は「500万円」です。年収500万円あれば金融機関によっては融資を受けられます。ただし融資審査は、年収以外にも勤務先や勤続年数など個人の信用度を総合的に判断されるため、年収はあくまでも目安として捉えましょう。
頭金を用意して融資額を減らすのも有効です。逆に手元に資金を残しておきたい方は、諸費用込みでの融資も受けられます。
住宅金融公庫の「女性・若者・シニアの起業家支援融資」をつかうのもあり
住宅金融公庫の「女性・若者・シニアの起業家支援融資」なら、比較的低い金利で融資を受けられます。新たに事業を始める、または事業開始後おおむね7年以内であれば、女性は年齢制限がありません。不動産購入などの運転資金の場合は4,800万円までです。固定金利のため、返済計画も立てやすいでしょう。
返済期間が設備資金20年以内（運転資金7年以内）と短いこと、正確な事業計画書が必要なことなど、デメリットもありますが低金利で融資を受けられるのは魅力です。
女性こそ不動産投資すべき理由
不動産投資は、男性がおこなうイメージがあるかもしれませんが、実は女性向きの投資です。
女性こそ不動産投資すべき以下の理由を解説します。
- 男性よりも平均賃金が低い
- 男性よりも平均寿命が長い
- ライフイベントが多く収入に波がある
- 仕事と家庭で投資に時間を割きにくい
ひとつずつみていきましょう。
男性よりも平均賃金が低い
厚生労働省「令和4年賃金構造基本統計調査」の男女間賃金格差の結果によると、女性の平均賃金は男性の75.7%にとどまっています。女性は平均賃金が低いため、本業だけで考えると男性よりも資産形成が難しいのです。安定した収入を得やすい不動産投資なら、賃金の低さをカバーできます。
男性よりも平均寿命が長い
厚生労働省「令和3年簡易生命表」によると男性の平均寿命が81.47歳なのに対し、女性は87.57歳といった結果になっています。女性の平均寿命は男性よりも約6歳長いため、その分老後の資金を確保しておかなければいけません。
ライフイベントが多く収入に波がある
女性は、妊娠・出産を機に大きくライフスタイルが変わります。産休や育休で収入が減ったり、待機児童問題で社会復帰が難しかったりすることもあるでしょう。出世のタイミングを逃してしまうと収入アップも叶いません。こうした女性特有のライフイベントが多く、収入に波があるため、本業だけで安定した収入を得るのが困難です。
仕事と家庭で投資に時間を割きにくい
女性は仕事・家事・育児などの両立でマルチタスクになりがちです。忙しい女性は、投資に時間を割きにくいため、毎日株価をチェックするような株など、時間や手間のかかる投資は向いていません。
女性が不動産投資する5つのメリット
投資のなかでも、なぜ不動産投資をおすすめする理由は、平均賃金が少ないなど収入面で不安が多い女性にとって多くのメリットがあるためです。ここでは、以下５つのメリットを解説します。
- 少ない資金で投資を始められる
- 手間なく資産を生み出せる
- 物価変動の影響を受けにくい
- 万が一の病気の際に資産を残せる
- 年金代わりになる
順に詳しく解説します。
（1）少ない資金で投資を始められる
初期投資に莫大な費用がかかると思われがちな不動産投資ですが、全額自己負担して物件を取得する必要がありません。前述したとおり、年収500万円以上であれば融資を受けられます。大手銀行は厳しいですが、日本政策金融公庫や地方銀行だと審査に通りやすいため、幅広い金融機関とコネクションのある不動産会社に相談してみましょう。
また、不動産を取得する際、物件価格のほかに手付金と諸費用がかかります。100万円程度が目安ですが、たとえば手付金10万円のみ用意して、残りは諸費用込みでローンを組むことも可能です。
（2）手間なく資産を生み出せる
不動産投資が軌道にのれば、妊娠や出産などで本業の収入が減額するときも、不動産投資で不労所得を得られます。管理業務を心配される方もいるかもしれませんが、管理会社と管理委託契約を結び、代行してもらうのが一般的です。
入居者対応や家賃の集金などを任せられるため、家庭や仕事で時間がとれない方に向いています。管理会社に連絡時間を指定しておけば、本業の勤務時間中に連絡を受けることもないでしょう。
（3）物価変動の影響を受けにくい
不動産は株などの投資ほど、物価変動の影響を受けないため、急激に家賃が下がることは考えにくいです。当然、空室時や滞納時に家賃収入を得られないリスクはありますが、基本的には賃貸借契約書で定めた家賃を安定して徴収できます。物価変動を過剰に心配する必要がないため、精神的負担も少ないでしょう。
（4）万が一の病気の際に資産を残せる
金融機関から融資を受ける場合、団体信用保険に加入します。万が一病気で働けなくなった場合は、ローンの返済が免除されるため、資産だけを残せるのです。本業も続けられなくなった場合、収入面での不安は大きいものになるでしょう。ローンの返済がなくなれば徴収する家賃の大部分を収入にできます。まとまった資金が必要な場合は、手放して売却益を得るのもよいでしょう。
（5）年金代わりになる
退職するまでにローンを完済できれば、毎月入居者から得られる家賃が、大きな収入源になります。ローン返済中はあまり利益が得られなかったとしても、老後の備えとして不動産投資を始める方も少なくありません。女性は、平均寿命が男性よりも長いからこそ、老後の収入源を確保しておきましょう。
女性が不動産投資する際の3つの注意点
女性におすすめの不動産投資ですが、成功させるためには以下３つの注意点があります。
- ライフイベントを考慮した資金計画を立てる
- 物件・管理会社選びを慎重におこなう
- 不動産投資の勉強を怠らない
順に詳細を解説します。
（1）ライフイベントを考慮した資金計画を立てる
出産・育児・介護など、本腰を入れて働けない期間もローンの返済は続きます。育休中などで収入が減少しても、ローンの返済に困らないように資金計画を立てましょう。
健全に不動産を運用するには、家計と不動産投資の会計を分けることが大切です。家賃収入でローンの返済を含めた不動産投資関連の経費を賄えるように、本業の収入が減っても家賃収入に頼らず生活できるように、先を見越して余裕のある運用を心がけましょう。
（2）物件・管理会社選びを慎重におこなう
株などの投資と異なり、不動産投資は投資物件を容易に変更できません。一度、需要のない物件を選んでしまうと、入居者を見つけること、入居し続けてもらうことに苦労します。場合によっては将来的に家賃を下げる選択を迫られることもあるでしょう。比較的需要の高い、都心や駅から徒歩10分以内の物件がおすすめです。
また、管理会社選びも慎重におこないましょう。管理会社によって知名度や営業力に差があります。入居者対応がよくないと退去促進にもつながりかねません。管理会社によっては入居率を公表していることもあります。入居率や口コミなどから吟味して選びましょう。
（3）不動産投資の勉強を怠らない
不動産の運用中は、管理会社にある程度任せておけますが、資金計画を立てたり物件を選んだりする際には、不動産投資の知識が必要です。勉強せずに不動産会社に相談に行ったとしても、不動産会社の話を鵜呑みにするしかありません。
不動産会社にしっかり向き合ってもらい、好条件の物件を紹介してもらうためにも、最低限の知識は身に付けておきましょう。
まとめ
「老後のために何らかの投資を検討している」という女性は、不動産投資がおすすめです。時間の拘束が少ない不動産投資なら、ライフスタイルが大きく変わりやすい女性でも無理なく続けられるでしょう。
ローンを完済すれば、賃貸中は毎月安定した家賃収入を得られるため、年金の代わりにもなります。最低限の知識は必要ですが、運用中は管理会社のサポートを受けられるのも心強いでしょう。
不動産投資は始めるのが早ければ早いほど、資産を拡大できます。少しでも興味のある方は、まずは不動産投資について勉強することから始めていきましょう。
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